看護師を辞めたいと思ったとき、辞めたいものは「今の働き方」「今の職場」「病棟という形」「看護という仕事」のどれかで、選択肢が分かれます。 同じ「辞めたい」でも、夜勤の負荷が原因なら働き方を変える制度があり、職場の人間関係が原因なら移る前に確かめる方法があり、病棟の業務が合わないなら病棟以外の看護の仕事があります。

「辞めたい理由ランキング」や「辞めるべきかの判断基準」を見かけます。ただ、この記事はどちらも書きません。「何を辞めたいのか」を4つに分け、それぞれに制度や公的資料で示せる選択肢を置き、辞めると決めた場合に条文が定めていることを紹介するところまでです。 辞めるべきか、続けるべきかを、この記事が決めることはありません。

この記事の答えを先に書きます。4つのうち、どれに近いかを1章で確かめてください。 そして、心身に不調が出ている場合は、1章から順に読むのではなく、受診と相談を先にしてください。

この記事の結論

  • 眠れない、食べられない、出勤前に体調が崩れる、という状態がある場合は、下の順番を飛ばして受診と相談を先にしてください（1章の相談先）
  • 辞めたいものは、今の働き方／今の職場／病棟という形／看護という仕事の4つに分かれます。どれに近いかで、読む章が変わります（1章）
  • 今の働き方（夜勤・常勤の負荷）がきつい場合、続けながら変える制度があります。時短・残業免除・夜勤免除・パートへの切り替えは、別の記事に条文ごとまとめています（2章）
  • 今の職場を変えたい場合、移る前に確かめる方法があります。見学・直接応募・1日働く形です（3章）
  • 病棟の看護を離れたい場合、病棟以外の看護の仕事があります。健診・献血・ワクチン接種・コールセンター・企業の健康管理室・介護施設などです（4章）
  • 辞めると決めた場合、期間の定めのない雇用は、解約の申入れから2週間で終了すると民法が定めています（就業規則に申出の時期の定めがある場合は、その定めも確認）。退職時の証明書と金品の返還は労働基準法に定めがあります（5章）
  • 決める前に、1日働いて確かめる形があります（6章）

読みたい箇所から確認する

1. 「辞めたい」は4つに分かれる——働き方・職場・病棟という形・看護という仕事

先に答えを置きます。「看護師を辞めたい」の中身は、何がきついかで4つに分かれます。分けると、辞める以外の選択肢が見えることがあります。

辞めたいもの

きつさの中心

読む章

今の働き方

夜勤の回数、残業、常勤の拘束、育児・介護との両立

2章

今の職場

人間関係、人員体制、待遇や評価の仕組み、職場の方針。別の職場なら続けられそう

3章

病棟という形

急性期の業務、受け持ちの重さ、責任の重さやインシデントの不安、交代制。看護は続けたいが病棟は離れたい

4章

看護という仕事

看護の仕事そのものから離れたい。しばらく休みたい

4章・5章

4つは重なります。 働き方がきつくて職場にも違和感がある、という形は珍しくありません。その場合は、上の行から順に見てください。働き方を変える制度は辞めずに使え、職場を変えるのはその次、看護を離れるのはさらにその次、という順番で、戻しやすいものから並んでいます。

離職率の数字

日本看護協会の「2025年 病院看護実態調査」によると、2024年度の正規雇用看護職員の離職率は11.0%、既卒採用看護職員は16.1%です。これは実際に職場を離れた人の割合で、辞めたいと考えた人の数ではありません。 また、「辞めたほうがよい」という意味の数字でもありません。

心身に不調が出ている場合は、順番を飛ばしてください

眠れない、食べられない、出勤前に体調が崩れる、といった状態がある場合は、1章から順に選択肢を見るより先に、受診と相談を置いてください。厚生労働省の「こころの耳」（働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト）には、電話・SNS・メールの相談窓口があります。この記事は制度と選択肢の整理で、体調の判断はできません。

この章の出典

2. 今の働き方がきつい——続けながら変える制度がある

先に答えを置きます。夜勤・残業・常勤の拘束がきつい場合、辞めずに働き方を変える制度と交渉の方法があります。この記事では条文を繰り返さず、整理した記事に送ります。

制度で変えられるもの

育児・介護休業法には、子を育てる人や家族を介護する人が請求できる時短勤務、残業免除、夜勤免除（深夜業の制限）の制度があります。2025年の改正で対象が広がった制度もあります。どの制度が、誰が、いつまで請求できるかは「常勤がきつい看護師へ｜働き方を変える7つの選択肢」に条文ごとまとめています。 法定の制度に当てはまらない場合の職場内の相談（部署異動、日勤のみ）と、常勤からパートへの切り替えも、同じ記事にあります。

働き方を変える順番

同じ記事は、負担の軽い順に選択肢を並べています。辞めるかどうかを考える前に、この順で当てはまるものがないかを見る、という使い方です。

順番

選択肢

送り先（常勤がきつい看護師へ）

1

法律で請求できるもの（時短・残業免除・夜勤免除）

2章・3章

2

職場内で交渉するもの（部署異動・日勤のみ・夜勤回数）

4章

3

雇用形態を変えるもの（常勤→パート）

5章

4

家族の介護と両立する制度

6章

5

常勤のまま、単発で外を試す

7章

上から順に、戻しやすい選択肢です。 1〜4は今の職場の中で負荷を下げる方法、5は視野を外に開く方法です。

副業・ダブルワークとして外を見る場合

常勤を続けながら休みの日に他の職場で働く形は、就業規則の副業規定の確認から始まります。規定の読み方は「看護師の副業禁止はどこまで有効？」、本業と掛け持ちしたときの労働時間の通算は「看護師のダブルワーク（掛け持ち）」にまとめています。

3. 今の職場を変えたい——移る前に確かめる方法

先に答えを置きます。別の職場なら続けられそう、という場合、移る先を確かめる方法が3つあります。見学・直接応募での問い合わせ・1日働く形です。

移った先がもっと悪かったら、という不安

職場を変えたいときに出てくる不安です。求人票と面接で分かることには限りがあります。 転職で後悔する構造と、入職前に確かめる実務は「看護師の転職で失敗・後悔する理由」にまとめています。

見学で見えること

見学の申し込み方と、見学で観察できる項目は「看護師の職場見学チェックポイント」にまとめています。見学で分かるのは職場の一部で、残業・休憩・退職者数は見学では見えにくいことも、同じ記事が扱っています。

転職サイトを使わずに応募する形

転職サイト（職業紹介事業者）を間に入れず、施設の採用窓口に自分で応募する形があります。メリット・デメリットを制度から整理したものは「看護師の直接応募とは」にまとめています。 応募の経路は4つあり、直接応募・ハローワーク・ナースセンターは無料で、職業紹介は求職者から手数料を徴収してはならないのが原則です。 移った先で本採用の前に置かれる試用期間の扱いは「看護師の試用期間とは」にまとめています。

1日働いて確かめる形

見学・面接で分かりにくい実務（申し送りの密度、記録の負担、休憩が取れるか）を、実際に1日働くことで確かめる形があります。単発（1日単位の直接雇用）です。 この記事では6章で位置づけを書き、転職前に試す働き方全体は「看護師のお試し勤務」にまとめています。

4. 病棟の看護を離れたい——病棟以外の看護の仕事

先に答えを置きます。看護は続けたいが病棟は離れたい、という場合、看護師免許で働く場は病棟以外にもあります。単発の求人が見られる場所を中心に、業務の種類と施設の種類で並べます。

業務の種類で分ける

仕事

業務の中心

記事

健診

検査項目が決まっていて、自分の持ち場（採血など）を担当する

看護師の健診バイト

献血

受付、問診の補助、体調と血液の確認、採血、採血後の観察

献血の看護師の仕事内容

ワクチン接種

接種の補助、または接種そのもの（会場で違う）

ワクチン接種の看護師バイト

コールセンター

電話やチャットで健康・医療の相談を受ける。言える範囲は体制で決まる

看護師のコールセンターの仕事内容

企業の健康管理室

健康診断まわり（実施の調整、受診の勧奨、結果の整理）と保健指導。1日単位は健診・予防接種の実施日が中心

産業看護師（企業の健康管理室）の仕事

クリニック外来

診療の補助と、その前後の準備・片付け。診療科で業務が違う

クリニック外来の看護師の仕事内容

施設の種類で分ける

介護施設・デイサービス・訪問入浴・訪問看護・障害者支援施設など、病棟とは配置の仕組みも1日の流れも違う場所があります。 施設別の業務・必要経験・確認事項は「看護師の単発バイトの仕事内容」が入口です。デイサービスの1日の流れは「デイサービスの看護師の仕事内容」にまとめています。

「向いているか」は、この記事では決めません

上の表は、どの仕事が誰に向くかを示すものではありません。病棟を離れたいと思ったときに、看護師免許で働ける場が病棟の外にもある、という地図です。 それぞれの仕事で何が求められ、何を確認するかは、各記事に書いています。1日単位で入って確かめる形は6章です。

看護という仕事から、しばらく離れる場合

看護そのものから離れたい、しばらく休みたい、という場合もあります。離れたあとに戻る道は制度として用意されています。 都道府県ナースセンターの相談・研修、看護師等の届出制度、復職の段取りは「ブランクのある看護師の復職ガイド」にまとめています。離れることを決めるときに、戻る道があることも一緒に知っておく、という位置づけです。

5. 辞めると決めた場合に、条文が定めていること——2週間・退職時の証明書・金品の返還

先に答えを置きます。期間の定めのない雇用は、解約の申入れから2週間を経過すると終了すると民法が定めています。退職時の証明書と、賃金・金品の返還は労働基準法に定めがあります。この章は条文の紹介で、退職の手順や言い方の助言はしません。

期間の定めのない雇用——民法627条1項

民法627条1項は、期間の定めのない雇用について、各当事者がいつでも解約の申入れをすることができ、雇用は解約の申入れの日から2週間を経過することによって終了すると定めています。東京都の労働資料「モデル就業規則」の解説（TOKYOはたらくネット掲載）は、この点を次のように説明しています。

労働契約の場合、労働者はいつでも解約の申入れをすることができます。解約の申入れ後２週間を経過することによって自動的に終了することとされていますので留意が必要です。

就業規則に退職の申出の時期が定められている場合は、原則としてその定めが適用されます（鹿児島労働局のQ&A）。同じQ&Aは、会社の同意がなければ退職できないというものではない、とも説明しています。就業規則の定めと民法の2週間がどう関係するかは、職場ごとの定めと事情によるため、この記事では判定しません。 疑問がある場合の窓口は、都道府県労働局・労働基準監督署の総合労働相談コーナーです。

期間の定めのある雇用——「やむを得ない事由」

有期労働契約の途中で辞める場合は、別の定めです。東京都の労働資料「モデル就業規則」の解説は、契約期間の途中で一方的に退職することは基本的に契約違反となり、民法上は「やむを得ない事由があるとき」に直ちに契約の解除をすることができると説明しています。また、1年を超える有期労働契約を結んだ労働者（一部の労働者を除く）は、契約の初日から1年を経過した日以後は申し出ることでいつでも退職できる、という労働基準法の規定（137条）があります。

何が「やむを得ない事由」に当たるかは、個別の事情によるため、この記事では扱いません。 有期契約の期間の上限、更新の基準、使用者の側の解雇制限は「看護師の短期バイトとは」の3章にまとめています。

退職時の証明書——労働基準法22条

労働者が退職時に証明書を請求した場合、使用者は遅滞なく交付しなければならないと定められています。厚生労働省労働基準局の解説によると、記載する事項は使用期間、業務の種類、その事業における地位、賃金、退職の事由（解雇の理由を含む）で、労働者が請求しない事項は、法定事項であっても記入してはいけないとされています。解雇の予告がされた日から退職の日までの間も、解雇の理由について証明書を請求できます。

賃金と金品の返還——労働基準法23条

退職した労働者から請求があった場合、使用者は7日以内に賃金を支払い、労働者の権利に属する金品を返還しなければならないと定められています。退職後の賃金の支払いの時期について疑問がある場合は、労働基準監督署が窓口です。

この章では書かないこと

退職届の書き方、上司への伝え方、退職後の健康保険・年金・雇用保険・住民税の手続きは、この記事では扱いません。手続きの案内はハローワーク、年金事務所、市区町村の窓口にあります。 免許証の原本を前の職場に預けたままになっていないかの確認は「看護師免許証の扱い方」にまとめています。

この章の出典

6. 決める前に1日働いて確かめる——単発の位置

先に答えを置きます。2章・3章・4章のどの選択肢にも、「移った先・別の仕事が自分に合うか分からない」という同じ不安があります。その不安を、実際に1日働くことで小さくする形があります。単発（1日単位の直接雇用）です。

辞める決断と、1日の勤務は別のものです

単発で1日働くことは、今の職場を辞めることではありません。常勤を続けたまま休みの日に入る形で、就業規則の副業規定の確認が先です（2章）。働いてみて、今の職場の負荷の正体が「働き方」なのか「職場」なのか「病棟という形」なのかが見えることがあります。それが1章の4分類に戻る材料になります。

単発で確かめられること、確かめられないこと

1日の勤務で分かるのは、その日の実務です。申し送りの密度、記録の負担、休憩が実際に取れるか、人員体制。分からないのは、長く続けたときの評価や人間関係、夜勤の体制（日勤の1日では見えません）です。 夜勤を確かめる形は「看護師の夜勤バイト」に、初めて単発で働く日の流れは「初めての看護師単発バイト」にまとめています。

単発の位置は、比べる材料を増やすところまで

この記事は、辞めやすくするために単発を勧めるものではありません。 単発で確かめた結果、今の職場を続けると決める人もいれば、働き方だけ変える人もいます。選択肢を比べる材料を増やすところまでが、単発の位置です。単発の働き方の全体像は「看護師の単発バイト完全ガイド」にまとめています。

7. タメシビで想定していること

タメシビは、看護師・准看護師が、施設と直接雇用契約を結んで1日単位で働けるスポット勤務サービスです。応募後、施設が内容を確認して勤務が確定します（事前の面接・書類選考はありません）。求人には、業務内容、必要な経験、持ち物、当日の流れを明示する方針です。

この記事の位置づけで言えば、タメシビは、今の職場を続けながら、別の職場や病棟以外の仕事を1日単位で確かめる形です。常勤・パートの採用をあっせんするサービスではなく、退職を勧めるものでもありません。働いてから、その職場で続けるかをご自身で選べることを、サービスの前提に置いています。

タメシビは2026年内のサービス開始に向けて準備中で、どの地域・どの種類の求人が掲載されるかは、これから決まります。

よくある質問

辞めたいと思ったら、まず何をすればよいですか

「何を辞めたいのか」を分けることです（1章）。働き方なら制度があり（2章）、職場なら移る前に確かめる方法があり（3章）、病棟という形なら病棟以外の看護の仕事があります（4章）。心身に不調がある場合は、分ける前に受診と相談を先にしてください。

辞めると伝えてから、どのくらいで辞められますか

厚生労働省のモデル就業規則の解説は、期間の定めのない労働契約について、解約の申入れから2週間を経過すると終了すると説明しています（民法627条1項。5章）。ただし、就業規則に申出の時期の定めがある場合は、原則としてその定めが適用されると労働局は説明しています。先に就業規則を確認してください。個別の事情でどうなるかは、都道府県労働局の総合労働相談コーナーに相談してください。

退職を認めてもらえません

鹿児島労働局のQ&Aは、会社の同意がなければ退職できないというものではない、と説明しています（5章）。個別の対応は、総合労働相談コーナーが窓口です。この記事では、伝え方や手順の助言はしていません。

有期契約の途中ですが、辞められますか

期間の定めのある契約は、「やむを得ない事由があるとき」に直ちに解除できると民法が定めています（5章）。何が当たるかは個別の事情によるため、この記事では扱いません。1年を超える契約で初日から1年を経過している場合は、申し出ることでいつでも退職できる規定があります（労働基準法137条）。

看護師の離職率はどのくらいですか

日本看護協会の「2025年 病院看護実態調査」によると、2024年度の正規雇用看護職員の離職率は11.0%、新卒採用は8.4%、既卒採用は16.1%です（1章）。実際に職場を離れた人の割合で、辞めたいと考えた人の数でも、辞めたほうがよいという意味でもありません。

辞めずに夜勤だけ減らせますか

小学校入学前の子を育てている場合や、家族を介護している場合は、夜勤免除（深夜業の制限）を請求できる制度があります。当てはまらない場合は職場内の交渉になります。どちらも「常勤がきつい看護師へ」に条文ごとまとめています（2章）。

看護師を辞めて、また戻れますか

戻る道は制度として用意されています。 都道府県ナースセンターの相談・研修、看護師等の届出制度、復職の段取りは「ブランクのある看護師の復職ガイド」にまとめています（4章）。免許は職場を離れても失いません（免許と免許証の違いは「看護師免許証の扱い方」の2章）。

今の職場を続けながら、他の職場を試すのは問題ありませんか

常勤を続けながら休みの日に単発で働く形は、就業規則の副業規定によります（2章・6章）。規定の読み方は「看護師の副業禁止はどこまで有効？」にまとめています。単発で働くこと自体は、今の職場を辞めることとは別のものです。

まとめ

「看護師を辞めたい」の中身は、今の働き方・今の職場・病棟という形・看護という仕事の4つに分かれます。4つは重なりますが、戻しやすい順に並んでいます。

働き方がきついなら、続けながら変える制度と交渉の方法があります。職場を変えたいなら、見学・直接応募・1日働く形で、移る前に確かめられます。病棟を離れたいなら、健診・献血・ワクチン接種・コールセンター・企業の健康管理室・介護施設など、病棟以外の看護の仕事があります。看護を離れるなら、戻る道も制度として用意されています。

辞めると決めた場合、期間の定めのない雇用は解約の申入れから2週間で終了し、退職時の証明書と金品の返還は労働基準法に定めがあります。手順と伝え方は、この記事では扱っていません。

そして、どの選択肢にも「合うか分からない」という同じ不安があります。1日働いて確かめる形は、その不安を小さくする材料で、辞める決断そのものとは別のものです。

この記事の主な一次情報

法令・公的資料

調査

※いずれも2026年10月4日に確認。法令・制度は改正されることがあります。この記事は条文・公的資料の紹介であり、個別の退職の可否・手順・時期について判断を示すものではありません。辞めるべきか続けるべきかの判断も示していません。賃金の相場は扱っていません。

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